- 第１章 生産性に伸び悩む日本産業
- 第２章 省エネは脱炭素社会現実の大前提
- 第３章 EP/CPを脱炭素経営への基本指標に
- 第４章 イニシアチブ参加で高める国際発信力
- 第５章 脱炭素経営への転換に向けた処方箋
- 第６章 データドリブン脱炭素経営へ
出版の主旨と目的
1．日本企業の「エネルギー生産性」向上を目指します！
→ 従来の省エネ・エネルギー効率化の既成概念を脱し、エネルギー生産性（炭素生産性）に着目し、その向上をKPIとする経営手法を推奨します。
2．「デカップリング」を推進します！
→ 「GHG削減・温暖化対策推進」と「経済成長」はトレードオフであるという既成概念から脱し、それらが切離れ両立できる具体的な経営判断を支援します。
3．「脱炭素経営」の実行現場を支援します！
→ パリ協定以降の脱炭素社会構築への世界的な大きな潮流に即して、個別企業にいいても持続可能で強靭な脱炭素経営が求められており、その実行現場における実施部隊を支援する具体的なプロセス・手法を提供します。
